監査の信頼性を高め、会計の国際化にも対応できるプロを育成

公認会計士としてふさわしい資質と能力を備えた人材へのニーズが高まる中で、同大学は2006年4月に中部地区初の会計専門職大学院を開設。IT技術の普及による会計・監査基準の国際化に対応するとともに、信頼の置ける監査実務を行える人材育成を目指している。科目選択の際は公認会計士のほか、税理士、企業財務スペシャリストの中から、院生が目指す職種に合わせて履修モデルを選ぶことが可能。また、教員1名に対して院生がわずか5名という少人数制をとっているため、教員と学生の間で綿密なコミュニケーションを取ることができ、個々の目標や課題に対して適切な指導を受けられるようになっている。

会計・ファイナンス教育の実績とノウハウを活かす

2006年度の公認会計士試験より、会計専門職大学院の修了生についてのみ、財務会計論・管理会計論・監査論の3科目が免除されることになった。同大学院ももちろん、この制度に対応している。ちなみに同大学は、これまでに公認会計士68人、税理士約650人、名古屋国税局職員約600人もの専門家を輩出（2008年1月実績）。この優れた実績と、地域の会計・ファイナンス教育のパイオニアとしてのノウハウは大学院においても発揮される。また、公認会計士二次試験、税理士試験5年以内のチューターが日頃の学習や資格試験準備の指導・相談などを担当するなど、院生の学習・メンタル面を力強く支援しているのも頼もしい。

充実した学習環境と交通アクセスの良さにも注目

カリキュラムは必修科目を学ぶ「基本科目群」、会計基準を正しく理解し、その応用法を学ぶ「発展科目群」、演習やIT関連科目、ファイナンス関連科目などを配置した「応用・実践科目群」に分かれ、会計の基本から実務的な内容までを段階的に理解を深められる。さらに、土曜・昼夜開講制や名古屋駅から地下鉄で約10分という交通アクセスの便利さも仕事と学業の両立を図る社会人には好条件に。その他、会計専門職大学院専用の図書室も完備されているほか、一人一席のキャレルデスク、個人ロッカーの設置など、施設面の充実ぶりも集中して学ぶ上で最適な環境となっている。