経済・経営・情報科学の理解を深め、諸問題を対応する人材を育成

「21世紀の初頭において、社会が従来にまして複雑で見通しがたい発展を遂げることは確実である」。このことを前提に、経済学、経営学および情報科学のそれぞれの理論についての理解を深め、その理論にもとづいて現実を分析しうる能力を養う目的で設置された同研究科。社会人の生涯学習という時代の流れに積極的に対応するため、2004年度より社会人入試と昼夜開講制も導入した。経済系、経営系、会計系、情報系の多様な教員を擁し、専門領域が複雑化・学際化している近年の状況下でも、「１つのコアとなる専門領域を深耕しつつ関連分野を幅広く学際的に見通すことができる人材」、いわゆる「T型人材」を養成する特色を有している。

情報性に長けた学習で経済・経営分野の課題分析能力をアップ

同研究科設置の科目群には、応用経済・地域経済を核とするもの、ならびに経営・情報科学を核とするものの2つがある。これらの柱となる学問分野の科目群を支えるのが、理論、歴史、財政、統計、会計など伝統的諸領域の科目群である。いずれの場合にも、経済・経営の国際化、情報化、多様化および専門化などに迅速に対応。かつ、大学院生の健全な人格形成、ならびに一人ひとりの能力と個性を尊重する教育をすることにより、経済・経営分野の課題を分析する能力を養成している。

「情報教員」「高度情報技術者」を目指す社会人のための1年制

2003年度より「現職情報教員」と「将来情報教員および高度情報技術者」を目指す社会人のために情報専修コースが設置された。教育公務員特例法（大学院就学休業制度）および各種休職制度の利用により、就学しようとする現職教員が主な対象となる。また同時に教職の経験が少なく教員免許状（情報）を取得してはいるが、教育の経験がなく、これから教員および高度情報技術者を目指そうとする社会人に対しても門戸を広げた。「修業年限１年で学位の取得が可能」となることを配慮した履修形態を採用している。