目白大学大学院 経営学研究科|経済・経営・商学|通学制| リクルート大学&大学院.net

同研究科では、数量的・実証的アプローチに従った科学的方法を重視し、経営学の諸分野の基礎理論、最先端の理論及び技法について教育研究を行うだけでなく、それらを実学として応用しうる能力を養うことを目指している。企業で導入されている経営システム、企業モデル等を用いて教育するだけでなく、それらを改善、開発、構築しうる能力を養っていく。また、従来の価値観にとらわれず激変した今日の経済界を担っていける創造的な人材の養成も目指す。社会人向けの大学院を志向し、半期ごとに授業が完結し、仕事の繁閑に対応しやすいセメスター制と、働きながらでも学びやすい昼夜・土曜開講制を導入している。また、博士後期課程を設置。

「会計学コース」と「経営管理コース」の2分野で構成。「会計学コース」では、会計理論（財務会計学）、管理会計学、税務会計学、監査論、租税法を、「経営管理コース」では、経営組織論、経営システム、人的資源管理、ホスピタリティ・マネジメント、サービス経営、品質管理、マーケティング、数理モデルを中心に学ぶ。両コースとも１年次より経営学特別演習（ゼミナール）を履修し、修士論文の作成について研究指導を受ける（税理士試験科目の一部免除措置あり）。また、サブコースの「特定課題論文コース」では、修士課程の目的に応じて適当と認められた場合、特定の課題についての研究成果の審査を修士論文の審査に代えることも可能だ。

「会計学コース」修了後は、税理士、公認会計士、経営コンサルタント、原価管理専門家、ファイナンス専門家、大学教授（会計学研究者、博士課程進学者対象）などでの活躍が期待できる。また、「経営管理コース」の修了後は、経営システムデザイナー、企業経営者、人事・労務管理のプロフェッショナル、起業家、マーケティングリサーチ専門家、経営品質専門家など、企業内・サービス業・独立を問わず活躍の場は幅広い。

●「同族会社等の行為計算否認規定の今日的意義とあり方について」―法人税法132条1項を中心として―　●顧客ロイヤリティプログラムの会計処理に関する研究　●「質問検査権と事前通知に関する一考察」―所得税法第234条の解釈を中心として―　●自律的な人材を育てるＯＪＴに関する一考察―価値創造的な業務の推進―　●無印良品ブランドは何故パワー・ブランドに成り得たか　●日本における女性労働のあり方に関する一考察―男女格差の視点から―　●法人税法における部分貸倒れに係る損金参入の可否に関する一考察　●租税回避事業における事実認定に関する一考察