人気資格がとれる大学・大学院
社会教育主事
都道府県や市町村の教育委員会事務局で、社会教育事業に関する企画・提案・指導・助言などを行う専門職員。
社会人の生涯教育や再教育をサポートする社会教育主事の任用資格を、大学・短大卒業者なら1年間で取得可能。40年近い実績を持つ「社会人のための通信教育」だから、大学事務局のていねいなサポートなど安心して学べる。
社会教育主事の任用資格を、大学・短大卒業者なら1年間で取得可能。スクーリングでは調査・研究などにも注力。40年の実績を持つ「社会人のための通信教育」だから、大学事務局のていねいなサポートなどで安心して学べる。
社会福祉士
福祉に関する相談・指導・援助を行うエキスパート
別名ソーシャルワーカー。障害者やお年寄りなど、日常生活を営むことに支障がある人やその家族に対して、福祉に関する相談援助を行う専門家。社会福祉施設や医療機関のほか、訪問介護サービスなどの分野でも活躍しており、専門職としてニーズが高い。
福祉系の大学で指定の科目を履修して卒業すると受験可能
福祉系の大学で指定の科目を履修して卒業すると受験資格が得られる（卒業見込みでも可）。福祉系短大の場合、卒業後1年の実務経験が必要だ。通信制でも受験資格は得られる。また、専門学校で学んで受験資格を得るルートもある。
授業以外にも国家試験対策講座など各種資格支援あり。合格率は全国平均（27.4％）を上回る41.7％（合格者273名/06年実績）を記録。美浜キャンパスに設置された「社会福祉実習教育センター」では、さまざまな実習に関する相談、情報提供なども行われている。
スムーズかつ体系的に学習できるようカリキュラムを設定。出題傾向を把握し、苦手科目をなくすよう考えられた「国家試験対策通信講座」の実施等、様々な角度から支援を行う。08年1月実施の試験合格率は、53.5％（合格者数61人）で2年連続全国第1位の成績。
心のサポータ−である、カウンセリングに強い社会福祉士の養成を目指す。そのために、毎年、全国4カ所でスクーリングを実施して直接対面の機会を持ち、カウンセリングや心理療法を学ぶ。スクーリングは、1科目を3日間で履修する短期集中型！
社会福祉の視点はもちろん、保健・医療、さらにはこれからの福祉の現場で不可欠な経営学も含めた幅広い視点から、高度な知識と技術で社会を支える福祉のプロの育成を目指す。卒業と同時に、社会福祉士受験資格が取得できる。
佛教大学は、通学課程・通信教育課程の別なく、社会福祉士の国家試験に向けたサポートを充実させてきた。資格取得にはスクーリングや現場実習（社会福祉士援助技術現場実習）が必要だが、毎年多くの合格者を輩出している。
東京福祉大学では、社会福祉学科・保育児童学科で社会福祉士国家試験受験資格が取得できる。「社会福祉士国家試験対策講座」もあり、合格者数は多数。即戦力を育成する実習重視のカリキュラムも特色で、毎年、多くの卒業生がソーシャルワーカーとして活躍中。
社会福祉コースで社会福祉士国家試験受験資格が取得できる。同コースでは、現代の社会福祉に対する敏感な感性、専門知識、援助技術を高めていくカリキュラムが特徴。また、心理学領域科目の充実で、"ココロのわかる福祉人材"を育成する。
同研究科では、11ヵ月のカリキュラムを組むことで1年間で修士(専門職)と社会福祉士国家試験受験資格が取得可能。試験対策も充実しており、合格率は87.1％（合格者は27/32名）を誇る（2008年1月実施／全国平均30.6％）。
精神保健福祉士
精神障害者の社会復帰に関する相談援助を行う専門家
精神か医療機関や精神書外車社会復帰施設、保健所などで、精神障害者に大して社会復帰のための相談に乗ったり、援助を行ったりする専門家。1998年に施行された精神保健福祉法により登場した国家資格。現在、取得者の男女比は1：2程度で女性の活躍が目立つ。
4年制の保健福祉系大学を卒業すると受験資格が得られる
受験資格を得る方法はいくつかある。1つは4年制の保健福祉系大学に入学し、指定科目を履修して卒業する方法。通信制でもOKだ。3年制の短大の場合は1年以上、2年制の短大の場合は2年以上の実務経験が求められる。ほかに専門学校で学ぶルートなどもある。
精神保健福祉施設・機関等の現場実習を通し、精神保健福祉士として必要な知識や技術、関連知識を修得。「精神保健学」「精神医学」等の専門的科目の履修により、メンタルヘルスから生活支援までを含んだ、精神科ソーシャルワーカーとしての資質を養成する。
資格の取得に向けた体系的・合理的なカリキュラムと、苦手科目をなくし出題傾向の分析・要点整理を行う『国家試験対策通信講座』で、国家試験合格をバックアップ。08年1月実施の試験合格率は、73.3％（合格者数11人）で、通信制大学の中では全国第2位の成績。
精神保健コースで精神保健福祉士国家試験受験資格が取得できる。精神保健福祉士とは精神障害者の自立と社会経済活動への参加促進を助ける専門職。通信教育で精神保健福祉士国家試験受験資格が得られる数少ない大学のひとつ。
精神保健福祉士資格の指定科目を中心に、福祉・心理の科目をバランスよく学べる他、受験対策も万全だ。また、専門分野の優秀な教授陣がそろっており、その授業は、実践的かつ充実した知識を習得できるだけでなく、人間的にも成長できる内容となっている。
保育士
2003年から国家資格に！共働きの増加でニーズも上昇
共働き家庭の増加などでますますニーズが高まっている資格。2003年から国家資格となり、保育士として活動するには都道府県への登録が必要になった。認可保育所や児童福祉施設のほか、企業内の保育所、認可外保育所、ベビーホテルなど活躍の場は拡大中。
短大の通信教育課程などで学べば無試験で取得できる
保育士資格を取得するには、国家試験に合格するか、厚生労働大臣が指定する養成学校（大学・短大・専門学校）を卒業するかの2つの道がある。後者は無試験で取得できる。短大は2年制もあるが、中心は3年制。通信教育課程で取得をめざすこともできる。
「保育の聖徳」として実績ある2年制の通学課程を3年間で無理なく学ぶ。卒業と同時に、保育士資格を取得することが可能。実技・演習科目を中心としたスクーリングやピアノ実技、実習などを充実させ、即戦力として活躍できる知識・技術を修得する。
卒業と同時に保育士資格と幼稚園教諭2種免許の両方が取得可能。保育・教育・福祉・心理といった多角的なアプローチで学べるカリキュラムが特徴。幅広い保育ニーズに対応した保育・子育の環境創りに貢献できる人材を育成する。
保育学コースで保育士資格が取得できる。同学科では、指導力、研究業績充分な専任教員が教育の"今"に焦点をあてた指導を行うのが特徴。保育実習施設（保育所と福祉施設）も兵庫県内については紹介している。
核家族化が進むなかで、子育てに不安を持つ保護者への助言も行える専門的知識や実践的な技術をもった、幼児教育のプロを育成。また、保育者の表現方法を重視し、ピアノ教育に注力。卒業時には、保育士資格の取得が可能だ。
教育学部と社会福祉学部の2学部で保育士資格が取得可能。幼保連携や幼小連携などの教育施策のあり方を考える教育学部の保育と、地域におけるコミュニティ形成から子育て支援を考える社会福祉学部の保育において、各々の視点から時代が求める保育を追求する。
保育児童学科では、こどもの発達と心のケアまで、幅広く保育関連領域を網羅して学べる。また、保育所や児童養護施設などの児童福祉施設、幼稚園、地域の子育て支援センターなど、広く将来の目標に合わせた学習が可能となっている。
働きながらでも無理なく効率的に学べる3年制。乳幼児の発達に関する知識や、教育効果を上げる技術を学ぶ。また、心身障害児（者）や高齢化社会への対応力養成にも注力している。アドバイザー制度や巡回相談会など学習バックアップ体制も整えている。
学校図書館司書教諭
小学校・中学校・高校・盲学校・ろう学校・養護学校の学校図書館で図書の収集・整理・管理などを行い、児童・生徒に本への興味を持たせる指導を行う専門的職員。
大学・短大で所定の科目の単位を取得すれば学校図書館司書教諭になる資格が得られる。通信教育課程、夜間、科目等履修でもとれる。養成講習もあり。
学校図書館司書教諭資格が1年間で取得可能（大学・短大卒業者の場合）。司書の知識に加え、「学校経営と学校図書館」などの科目も開講。40年の実績を持つ「社会人のための通信教育」だから、大学事務局のていねいなサポートなどで安心して学べる。
司書
公共図書館で図書の選択や発注等を行う専門的職員
都道府県や市町村の図書館で図書館資料の選択や発注、分類、目録作成、貸出業務、読書案内などを行う専門的職員。司書の仕事を補助する司書補という職種もある。自治体に司書・司書補として採用され、図書館に配属されて初めて名乗ることができる任用資格。
大学・短大で必要な単位をとるか司書講習を受ける
司書となる資格を得る主な方法は、大学・短大で司書資格取得に必要な単位を取得する（通信課程や夜間、科目等履修でも可）か、大学で開催される2ヵ月ほどの司書講習を修了すること。資格は比較的簡単に取得できるが、募集が少ないため、採用されるのが難しい。
図書館司書の資格を、大学・短大卒業者なら1年間で取得可能。情報センターへと変貌する図書館の現状に対応したIT系の科目も幅広く開講。40年の実績を持つ「社会人のための通信教育」だから、大学事務局のていねいなサポートなどで安心して学べる。
大学・短大等の既卒者は、専門科目26単位の修得により、資格を取得できる（科目等履修生）。最短1年で修了可能だ。また、「厚生労働大臣指定教育訓練給付制度」指定講座なので、支給要件を満たす人は、修了後に受講料の一部が国から支給される。
科目等履修生として入学し、1年間で司書資格の取得をめざすコース。夏期スクーリングや学外スクーリングなど、日時や場所が選べる多彩なスクーリングが用意され、全国の働きながら司書をめざす人に学びやすい環境を提供している。
小学校教諭免許
最近は社会人経験のある有資格者へのニーズも高まっている
国公私立の小学校に勤務して、教科指導や生活指導など、成長期児童の教育全般に携わるために必要な資格。ここ最近、社会人経験のある教員へのニーズが高まっているが、中でも子どもに与える影響が大きい小学校教諭に関してはその傾向が強くなっている。
教員免許取得と実践力養成を並行してめざせる大学院も
大学の教育学部などで所定の単位を修得すると一種免許が、短大の場合は二種免許が取得できる。専修免許は一種取得後、大学院修士課程で所定の単位を修得することが必要。小学校教員免許取得とプロとしての実践力養成を同時にめざせる大学院もある。
働きながら学べる明星大学の通信教育で、大学卒業者なら小学校の教員免許状1種・2種が2年間で取得可能。明星大学は教員養成に40年の実績を持つ「社会人のための通信教育」。大学事務局のていねいなサポートなど、安心して学べる体制が整っている。
小学校教諭免許状を取得できる日本初の通信教育課程として半世紀以上の実績を残す歴史ある課程。スクーリングは夜間、土日、春・夏・冬期、2月、学外など8種の中から選択でき、社会人が働きながら学べる環境が整っている。
卒業と同時に小学校教諭一種免許状を取得することができる。教育学を体系的に学ぶことで、こどもとその発達を多角的に理解し、こどもを総合的に支援する力を身に付ける。今後小学校で英語指導が行われることをふまえ、英語学習に関する科目も用意している。
初等教育学コースで小学校教諭1種が取得可能。同コースでは、子どもの個性を尊重し可能性を引き出していく「人間教育」が実践できる人材育成が特徴。大学の卒業資格を活かす「課程正科生」や不足単位だけを修得する「科目等履修生」という学び方もある。
卒業と同時に小学校教諭一種・二種免許状を取得可能。レポートとスクーリングの併用で、小学校教諭としての実践的な指導力を養成する。また3年次編入学により、最短2年での取得も目指せる。
佛教大学では、これまでに現場で活躍する人材を多数輩出している。教育学部教育学科で所定科目の単位を修得すれば卒業と同時に小学校教諭1種の免許状の取得が可能。また、日本の大学や短大卒業者には、1〜2年で教員免許を取得できる「課程本科」も開設。
指導力・教育力に秀でた小学校教諭を養成。同学科で小学校教諭1種免許状と中学・高校の「英語」や高校の「情報」の1種免許状を合わせて取得すれば、小学校の英語教育や情報教育の導入にも対応でき、小学校教員採用試験の合格にも有利になる。
3年間の「長期在学制度」を活用し、専門職学位（教職修士）課程と学部の教職課程を併せて履修する。小学校教員免許を持っていない人でも、大学院修了時に小学校教諭1種・専修免許状が取得できる。
中学・高等学校教諭免許
中学校・高校における教職に必要な免許
中学校あるいは高校で教育・指導の職に就くうえで必要な免許。小学校教諭免許とは異なり、国語、数学などの教科ごとに免許が与えられ、該当する教科以外は教えることができない。中学校教諭免許は一種・二種・専修の３種があるが、高校教諭には２種はない。
大学で教職課程を履修すれば一種免許が取得できる
大学で教職課程を履修し、所定の単位を修得すれば一種が取得できる。中学校教諭免許（二種）は短大でも取得できる。他の教員免許と同様、通信制大学・短大でも取得可能。専修免許状は、一種を取得後、大学院修士課程で所定の単位を修得すれば取得できる。
選択科目に応じて「中学校教諭二種免許状（英語）」の取得も可能。スクーリングを土日中心に開催するなど、働きながらでも学びやすいカリキュラムとなっている。教員課程科目以外にも、各種教養を深める科目の履修も可能。深い人間性を培える。
「中学校教諭一種（社会）」「高校教諭一種（公民）」に併せて「特別支援学校教諭一種」取得も可能。教員免許に加え、「教育カウンセラー」や「特別支援教育専門コース（初級・中級）」も開設。一部の科目は複数の資格に重複。現職の教員が多く学ぶのも特徴。
工芸やWeb等、幅広い分野から希望科目を選択でき、グループ展等サポート体制も充実。「中学校教諭一種免許状（美術）」、「高等学校教諭一種免許状（美術）」を取得できる。 他大学学士の学位や他教員免許を持つものは不足する単位履修のみで資格取得が可能。
他教科の高校一種・高校専修免許状を所持している方は、24単位(最短半年)で高校一種免許(情報)が取得可能。また、学士をもとに初めて教員免許を目指す方や学士と教員免許を同時に取得したい方でも、無理なく「情報」の免許取得を目指せる環境が整っている。
学科によって異なるが、中学校教諭一種（国語・社会・英語）、高等学校教諭一種（福祉・公民・英語・国語・地歴・書道）、養護教諭一種を、卒業と同時に取得可能。教員免許の必要科目のみを履修できる課程正科生も募集している。
博物館学芸員
博物館で資料の収集や保管、展示などの仕事を行う専門職員
博物館（総合、科学、自然史、歴史、美術、動物園、植物園、水族館など）で資料の収集、保管、展示、調査研究などの仕事に携わる専門的職員。学芸員補は大学入学資格があればなることができる。学芸員も学芸員補も博物館に任用されて初めて認定される任用資格。
大学・短大で必要な単位をとり、博物館に採用されると学芸員に
大学・短大で文部科学省が定める「博物館に関する科目」の単位を修得する。通信制や科目等履修でもこれらの単位は取得できる。ただし、学士の資格は必要なので注意。その後、博物館に任用されれば学芸員になれる。文部科学省が実施する試験を受ける方法もある。
博物館学芸員資格が全学科・コースで取得可能。1年次入学生は2年次から、編入学生は入学時から関連科目を履修できる。受講期間は一般的に3年間だが、最短で2年間での履修も可能。また、学芸員資格課程で科目等履修制度を利用することもできる。
幼稚園教諭免許
幼稚園で教諭として働くなら必須の資格
国公立・私立幼稚園で子どもたちを指導するためには必須の資格。免許状は学歴によって、一種、二種、専修の3種類に分かれるが、それによって職務に制限があるわけではない。ただ、私立の幼稚園では弁挙の種類によって給与に多少の差が出る場合もある。
大学や短大で所定の教育を受けると取得できる
大学の教育学部や児童教育系の学学科などで所定の単位を修得すると一種免許が取得できる。短大の場合は2種免許が取得できる。専修免許を取得するには、4年制大学で1種免許を取得し、さらに大学院修士課程で所定の単位を修得する必要がある。
男女を問わず、幼児教育に興味を持つ人の夢をサポート！大学卒業者なら、幼稚園教諭1種・2種の免許状を2年間で取得可能。40年の実績を持つ「社会人のための通信教育」だから、大学事務局のていねいなサポートなどで安心して学べる。
卒業と同時に幼稚園教諭一種免許状を取得することができる。。教育学を体系的に学ぶことで、こどもとその発達を多角的に理解し、こどもを総合的に支援する力を身に付ける。「表現」「健康」「人間関係」「環境」「言葉」の5領域について特に深く学ぶ。
卒業と同時に幼稚園教諭2種免許と保育士資格の両方が取得可能。保育・幼児教育の通信教育課程では、中国・四国エリアでは最初の存在となるため、同エリアで資格取得を目指す人たちにとって、同学キャンパスにおけるスクーリングへの通学負担も少なく済む。
卒業と同時に幼稚園教諭一種免許状が取得可能。子どもたちの表現力を伸ばしてあげるため、幼児教育者自身がさまざまな表現方法を身につけるカリキュラムを構成。スクーリング科目には、ダンスや人形劇などを取り入れ、現場における実践力を養う。
幼稚園教諭２種免許状国家資格が取得可能。カリキュラムには、心理学、カウンセリング関連科目や社会福祉援助に関する科目も配されている。卒業後、大学の保育児童学科４年へ編入し、幼稚園教諭１種免許状国家資格取得をめざすこともできる。
幼児教育学コースで幼稚園教諭1種が取得可能。同コースでは、音楽表現、身体表現、美術表現、運動活動など子どもたちの感性を育む指導方法が特徴。大学の卒業資格を活かす「課程正科生」や不足単位だけを修得する「科目等履修生」という学び方もある。
働きながらでも無理なく効率的に学べる3年制。卒業と同時に幼稚園教諭2種免許状が取得できる。乳幼児教育に関する知識と実践力を育て、心身障害児（者）や高齢化社会への対応力も養成する。アドバイザー制度や巡回相談会など学習バックアップ体制も充実。
インテリアコーディネーター
インテリア計画の作成や商品購入のアドバイスを行う専門家
家具、カーテン、カーペット、照明などインテリア関連の幅広い知識と、住宅構造、住宅設備などの知識を活かし、インテリア計画の作成やアドバイスを行うスペシャリスト。リフォーム会社や住宅メーカー、インテリアメーカーなどで働くほか、フリーで活躍する道も。
インテリアコーディネーターコースがある大学も
通学制・通信制大学・短大の建築・造形系学部・学科などでは、インテリアコーディネーターを養成するコースが設けられているケースがある。このようなコースではインテリアコーディネーターとして必要な知識を体系的に学びながら資格取得をめざすことができる。
インテリアコーディネーター試験に対応したカリキュラムによって、インテリアコーディネーターに必要な専門知識とスキルを修得する。また、資格取得後に仕事を効率的に進めるために必要なマネジメントに関する知識やコミュニケーションスキルを身につける。
建築士
建築物の設計・工事監理を行うプロフェッショナル
高層ビルから一戸建て住宅まで、さまざまな建築物の設計・工事監理を行う建築のプロフェッショナル。資格は一級・二級・木造の3種があり、それぞれ建物の規模・用途・構造に応じて取り扱うことのできる業務範囲が定められている。国家資格。
二級・木造は大学・短大などで受験資格が得られる
大学・短大・高専の建築学科、土木学科などを卒業すると二級建築士・木造建築士の受験資格が得られる（その他、実務経験のみで受験資格を得る方法などもある）。一級建築士の受験資格を得るには、学歴に応じたた実務経験が必要とされる。
構造、施工、材料、CADなどの工学的内容や、デザイン力・設計力を養うカリキュラムを用意している。卒業生を対象としたオープン教室やWeb掲示板で受験をサポート。設計プランの作成方法から製図の書き方まで、「設計のノウハウ」を直接指導してもらえる。
3次元CADソフトでのモデリング、透視図の作成方法などデジタル表現を磨きながら、静物写生や100枚以上のスケッチ提出などアナログ表現もしっかりと鍛える。卒業後は建築士試験（1級・2級）の受験資格が取得できる（1級は卒業後2年間の実務経験が必要）。
学校心理士
心の問題を抱える児童・生徒を援助する専門家
小学校・中学校などで心の問題を抱える児童・生徒に対するカウンセリングなどの直接的支援、さらに保護者・学校・教師に対する心理教育的援助サービスを行う専門家を認定する資格。日本教育心理学会、日本特殊教育学会など5つの学会が連合して認定。
大学院での単位修得＆実務経験などで申請条件が定められている
認定試験はなく、申請条件を満たして申請することで認定される。申請条件は、大学院修士課程で、学校心理学に関する所定の科目を履修し、必要な単位を修得したうえで1年以上の実務経験を有する、などいくつか設けられているので進学前に調べておこう。
「児童教育学」「児童発達学」「保育学」の3つの領域から児童問題を考察するカリキュラムには、スクールカウンセラーの取得も視野に入れ、学校心理士の指定科目を開講。指定科目を修得して修了すれば学校心理士の受験資格を得られる（要実務1年）。
教職にありながら問題に直面している子どもに対してカウンセリングなどを行い、子どもを取り巻く保護者や教員、学校組織に対して心理教育的援助サービスを行う専門家。同専攻では、所定の単位修得と実務経験を積めば学校心理士の申請が可能になる。
心身健康アドバイザー
心身両面からの健康づくりをアドバイスする
心と体の両面からの健康づくりをアドバイスする専門家。心身健康アドバイザー特講の授業科目は、心身健康科学、ソーシャルヘルス・プロモーション、運動の効用と外傷の防止、メンタルヘルス・プロモーション、職と健康など。幅広い知識が求められる資格。
受験資格を得るには所定単位の取得などが必要
２日間開催される心身健康アドバーザー特講を受講し、最後に行われる認定試験に合格すれば取得できる。特講の受講資格は、主催団体である人間総合科学会の会員になることが必須の受験資格。加えて、人間総合科学大学で学会所定の単位を習得することが条件となる。
人間総合科学大学で、人間の心身の健康について「こころ」「からだ」「文化」の面から深く学び、所定カリキュラムの16科目48単位を修得。さらに、修了要件科目の「心身健康アドバイザー特講」を受講する。その上で、認定試験に合格した人に与えられる。
認定心理士
心理学に関する基礎学力や技能があることを認定
心理学関連の仕事に就くために必要とされる基礎学力や技能が身についていることを日本心理学会が認定する資格。あくまで基礎力を認定する資格なので、心理学の専門職をめざす場合は、この資格をステップに臨床心理士などの資格をめざすことも多い。
大学や大学院で心理学を学ぶことで取得できる
大学や大学院で心理学に関する所定の単位を修得し、卒業または修了すると無試験で認定される。学部・学科名や専攻名に「心理学」の名称がなくても、日本心理学会の認定を受けた科目の単位を修得すれば取得できるので、進学前に調べておこう。
認定心理士とは「心理学の専門家として仕事をするために必要な、最小限の標準的基礎学力と技能を取得している」と(社)日本心理学会が認定する資格。人間関係学科心理学専攻では所定の単位を修得して卒業すれば資格取得申請ができる。
通学課程の教育課程をベースに心理学を体系的に学ぶことができる心理学科。病院臨床心理学、産業組織心理学、学校臨床心理学など多角的に心理学を学んでいく。所定の単位を修得して卒業すれば、認定心理士の資格を申請できる。
臨床心理士
心理的悩みを持つ人の心の問題改善を援助
臨床心理学の知識や技術を用いて、クライエントの心の問題を改善するための援助を行う仕事。面接や心理テストを通して、クライエントの性格特性や問題の原因を明らかにし、必要に応じて、カウンセリング、精神分析的心理療法と言った技法で対処する。
指定大学院修了で受験資格が得られる
未経験の人が臨床心理士を取得するには、臨床心理市指定大学院を修了して、臨床心理士受験資格を得る必要がある（１種と２種があり、１種なら修了後すぐに受験資格が得られる）。受験資格取得後、毎年秋に実施される試験に合格すると、晴れて資格取得。
教育学研究科臨床心理学専攻では、修了（修業年限3年）と同時に臨床心理士試験の受験資格の取得が可能。（臨床心理士資格に関する第1種指定大学院。社会福祉学研究科では取得できません）
同大学院は、(財)日本臨床心理士資格認定協会第1種指定大学院。臨床心理の深い知識を修得した上で、同学附属臨床心理相談室など学内外の施設で豊富に実習を行い、実践的に学べるのが特徴だ。対策講座も万全で、筆記から面接試験対策までの丁寧な指導が魅力。
資格取得後の活躍現場を見据えたカリキュラムを展開。幅広い心理学領域を学び、事例研究や臨床心理実習など、実践的な科目により自己分析的トレーニングを積む。実習施設は併設の「心理・教育相談センター」のほか、学外の医療・教育・福祉施設を中心とする。
心理学研究科心理学専攻臨床心理学コース修了後、臨床心理士の受験資格が得られる。「臨床心理学特論」「臨床心理面接特論」など、資格試験に対応した科目や、「臨床心理査定演習」「臨床心理実習」など、臨床心理士としての実践力を磨く科目が充実している。
臨床心理士養成第1種指定大学院として指定されており、大学院修了後すぐに、（財）日本臨床心理士資格認定協会による臨床心理士「資格審査」の受験資格が得られる。※臨床心理学コース所属学生のみ対象
教員と院生全員が参加して行う事例検討会により、発見的・創造的に人と関わる臨床家としてのトレーニングを積む。早くから指導教員を決め、個別の研究指導も。実習は併設の「臨床心理センター」のほか、学外の医療・教育施設と連携、多彩な現場で体験できる。
同専攻は「第一種指定大学院」の認定を受けており、修了後インターン経験不要で資格審査試験を受験できる。また、学内に設けた心理・教育相談室においてカウンセリングの実習を行うほか、学外の病院や児童養護施設・児童相談所で実践力を涵養できる。
ファイナンシャル・プランナー
資産運用を軸にライフプランの提案をする専門家
金融商品、株式、保険、不動産、税金、年金、ローンなどの幅広い知識を活かして、資産運用やライフプランニングのサポートをする専門家。資格には、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が認定するAFP、その上位資格にあたる国際資格のCFPR、国家資格のFP技能士などがある。
公開講座でAFP試験対策を行っている大学も多い
AFPは協会認定研修を修了し、2級FP技能検定（兼AFP資格審査試験）に合格すると取得できる。短大などのカリキュラム内に認定研修を設けているケースがあるほか、公開講座で試験対策講座を行う大学も多い。また、CFPの受験資格が得られる認定プログラムがあるビジネススクールも。
金融・保険・不動産等、財務に関わる専門知識を身につけ、財産管理面からも福祉を必要とする人たちを支援。インターネットで添削課題、修了試験を行い、本試験を想定した添削課題はいつでも採点・評価が可能。円滑に知識を修得できる。
日本FP協会の「AFP」試験に対応したカリキュラムで、資格取得に向け専門知識とスキルを学ぶ。また、顧客に信頼されるプランナーとして必要な幅広い教養や、実際の業務で求められるコミュニケーションやプレゼンテーションなどの知識やスキルも身につける。
オリジナルカリキュラムが作成できる、科目選択制。各種保険や不動産運用、税金知識等、実生活で役立つ情報や知識が身につく。履修はスクーリング参加によっても可能、それを中心とした単位取得もできる。卒業後も資格取得のためのサポートを行っている。
社会保険労務士
人事労務や社会保険のスペシャリスト
人事労務や社会保険、年金などに関する申請書の作成・提出代行、賃金台帳などの帳簿書類の作成、人事制度に関するコンサルティングや就業規則の作成などを行うスペシャリスト。独立開業もしやすく、企業の人事部、社労士事務所や人事コンサルティング会社で活躍する取得者も多い。
受験資格取得と併せて受験対策ができるコースも
大学の一般教養科目を修了するか、短大・高専を卒業すると受験資格が得られる。資格取得のためには必ずしも大学で学ぶ必要はないが、通信制短大には社会保険労務士をめざす人のためのコースもあり、受験資格取得と受験対策を同時並行で狙うことができる。
社会保険労務士試験に対応したカリキュラムによって、人事労務管理・社会保険に関するスペシャリストとして活躍できる能力を修得する。また、企業内でも、あるいは独立して生かせるビジネス分野の学習も行う。
労働基準法、健康保険法、年金法、労働保険法など社会保険労務士の試験科目が網羅されたカリキュラム編成になっている。さらに試験に照準をあわせた各種資格取得の支援体制も充実している。卒業後もサポートを行っている。
税理士
税務代理、税務書類の作成などを独占業務とする税務の専門家
税理士とは、税務代理、税務書類の作成、税務相談を独占業務とする税務のスペシャリスト。最近では税務・会計・経営にかかわるコンサルティングを主業務とする税理士も増えている。会計学2科目、税法3科目の計5科目に合格すると資格取得できる。
大学院で学ぶことで1〜2科目が免除になる
商学研究科などで会計に関する研究を行い修士号を取得すると会計学の1科目が、法学・経済学研究科で税法に関する研究をして修士号を得れば税法2科目が免除となる。ちなみに、以前は2つ修士をとり、全科目免除とする方法もあったが、今はその制度はない。
法人税法をはじめとする国税4法の基本を学ぶとともに、日商簿記検定2級レベルまでの簿記・会計について体系的に学習。税理士試験をめざす方はもちろん、会計一般に関する基礎的知識を身につけたい方にも効果的なカリキュラムとなっている。
マネジメント研究科との連携により新設したジョイント・プログラム（税務エキスパート）に優秀な成績で入学した者は、２つの研究科を最短３年間（標準修業年限４年間）で修了することで、税法２科目と会計学１科目の試験科目の免除申請ができる。
法学研究科との連携により新設したジョイント・プログラム（税務エキスパート）に優秀な成績で入学した者は、２つの研究科を最短３年間（標準修業年限４年間）で修了することで、会計学１科目と税法２科目の試験科目の免除申請ができる。
中小企業診断士
経営コンサルタントとしての知識・実践力を証明する国家資格
企業の成長戦略に関して、経済、経営、財務・会計、法務、情報システムなどの幅広い知識を駆使してコンサルティングを行う専門家。コンサルタントとして独立することも可能だが、企業内で活躍するケースも多い。法人営業担当者などが取得しても有益な資格。
1次試験合格で受講できる養成課程は大学院でも実施
1次試験は筆記試験。経済学・経済政策、財務・会計、企業経営理論、運営管理、経営法務、経営情報システム、中小企業経営・中小企業政策の7科目で、科目合格制。1次合格後は、2次試験（筆記・口述）を受験するか、中小企業基盤整備機構や大学院などで実施される養成課程を受講・修了すると診断士として登録可能。
MBAのカリキュラムを核として、「現代感覚」を重視した企業実習トレーニングを加え、即戦力としての中小企業診断士をめざせる。グループディスカッション形式の展開を重視する授業により、コミュニケーション能力も磨ける。
司法試験
法曹三者になるために必須の国家試験。
裁判官、検察官、弁護士の法曹三者になるための国家試験。法科大学院修了を受験資格とする新司法試験は短答式試験と論文式試験で構成され、試験科目は短答式が公法系、民事系、刑事系の3科目、論文式がこの3科目に選択科目（1科目）が加わる。この試験に合格後、下記のプロセスを経て法曹を目指す。
法科大学院を経て新司法試験を受験するのが王道。2010年まで、旧司法試験も実施されるが、合格者数は年々減らされる。今から法曹を志すなら、法科大学院に進学し、新司法試験を目指すのが王道。修了後5年以内3回までの受験が可能で、合格率は2006年（第1回）が48.25％、2007年が40.18％。合格後、少なくとも1年の司法修習を経て、修了後の試験に合格すると法曹としての資格が得られる。
市民生活に根ざした「社会生活上の医師」としての活躍を見据えた少人数・双方向の実践的授業を展開。また、法律家としての専門分野を築き、拡げるため、民事、刑事、コミュニティーサービス、渉外法務、知的財産、企業法務の6分野から選択して受講ができる。
行政書士
許認可申請のほかコンサルティングなども行う
会社の設立、外国人の出入国・帰化、建設業などさまざまな許認可申請書類を依頼者に代わって作成し、官公庁等に申請する専門家。ほかに会社設立などのコンサルティング、法法律相談、ADR（裁判外紛争解決）などを手がける行政書士も増えてきている。
受験対策コースを設けている大学の公開講座も受験資格はなし。毎年11月第2日曜日に実施される国家試験は誰でも受験できる。試験には憲法、民法、行政法、商法、基礎法学などが出題されるので、法科大学院生が力試しに受験する例も多い。また大学の公開講座で受験対策コースを設けているところもある。
行政書士試験に対応したカリキュラムで、基本的な法律知識から試験に必要な専門知識までを修得。さらに、仕事を効果的に進めるために必要なマネジメントの知識や実践的なビジネススキル、幅広い教養も身につける。