気象予報士

天候が売り上げを左右する小売業やレジャー産業でも活躍

気象観測データを分析し、気象予報を提供するスペシャリスト。気象業務法によって定められた国家資格だ。

  • 評価絶大
  • 注目度斜め

稼げる度

今後新しいビジネスが誕生する可能性大

 気象庁により、気象予報を業務として実施することを許可されているのが予報業務許可事業者。気象予報士は、そこで業務を担当することが認められている、気象予報の専門家である。気象庁から提供される数値予報結果や、気象衛星、気象レーダー、アメダスなどからの観測データを総合的に判断し、予想を行うのが仕事だ。
 試験は、学科試験と実技試験。学科は「予報業務に関する一般知識」と「予報業務に関する専門知識」の2科目。5つの選択肢が用意された多肢選択式(マークシート)で問われ、気象学や気象予報の基礎と関連法令について出題される。実技は記述式。(1)気象概況及びその変動の把握、(2)局地的な気象の予想、(3)台風等緊急時における対応、について問われる。国家試験に合格後、気象庁長官に資格登録することで、晴れて「気象予報士」となる。試験は決してやさしくないが、人気の高い資格だ。

受験資格

制限なし

年齢・性別・学歴・経験に関係なく誰でも受験できる。ただし、大学の教養課程程度の気象学の知識と予報業務に必要な技能が必要。

学び方

スクール

民間のスクールが実施する気象予報士講座などがある。

取得期間の目安

1年〜

受験資格は特にないが、試験問題の難易度はかなり高い。最低でも1年以上の勉強をして試験に挑もう。

受験費用

1万1400円

試験手数料。気象予報士の登録には、郵送か直接受付窓口に申請するなら3600円、ネットからなら2900円の登録料が必要。

試験時期

8月、1月

例年2回。日程などの詳細は毎年4月上旬に発表される。会場は北海道、宮城、東京、大阪、福岡、沖縄の6カ所。

合格率

6.3%

資格スタート時からの平均合格率。05年8月の試験は4.1%。

取得者の傾向

取得者の平均年齢は約35歳で、20〜40代に固まっている。最も多いのは30代で、全体の4割弱を占めている。

資格がスタートした年月

1994年8月

累計合格者数(05.10)

5616人


主催団体

資格団体名 (財)気象業務支援センター 試験部
住所 〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-17 東ネンビル
電話 03-5281-3664
備考 http://www.jmbsc.or.jp
※各資格情報は、2006年3月発売「稼げる資格」2006年度上半期版の情報を転載しています。詳細受験費用・時期については、各団体等にお問い合せください。


2007年2月25日より「資格と仕事.net」としてリニューアルいたしました。
http://www.shikakutoshigoto.net/





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