心理カウンセラーになるには | ケイコとマナブ.net

心理カウンセラーになるには

心理カウンセラーを目指す人のために、心理カウンセラーになる方法をご紹介します。
心理カウンセラーは、専門分野が細かく分かれているため、活躍できる場も幅広くあります。

心理カウンセラーになるための資格について

心理カウンセラーになるために必須の資格はありません。
臨床心理士や臨床発達心理士など、一部の認定資格は大学院修了にくわえて試験に合格するか、発達心理学隣接諸科学の学部を卒業していて、臨床経験があれば申請が可能です。

民間の心理カウンセラー系統の資格は学歴の制限はなく、講習を受ける、試験に合格する、ほかの資格に研修を上積みするなど、それぞれの資格で定められた要件を満たすことが必要です。

心理カウンセラーにはさまざまな関連資格がありますが、厚生労働省が2018年より試験を開始する公認心理師という資格が存在します。
公認心理師は、指定の大学で単位を取得し、大学院での指定の科目を履修するなどの要件のほか、現在心理専門職として働いている人向けに5年の経過措置が設けられています。

心理カウンセラーを目指せる専門学校の学費

心理カウンセラーを目指せる専門学校の学費についてご紹介します。

  • 【某4年制大学の医療学部/リハビリテーション心理学専攻の場合】
    入学金:35万円
    授業料:70万円
    その他施設利用費や教材費:25万円
    年間学費:100万円
  • 【某4年制通信制大学の人間科学部心身健康科学科の場合】
    入学金:3万円
    授業料:28万円
    その他施設利用費や教材費:10万円
    年間学費:38万円
  • 【某4年制通信制大学の福祉心理学科の場合】
    入学金:3万円
    授業料:10万円
    その他施設利用費や教材費:3万円
    年間学費:13万円

心理カウンセラーの公務員は心理職採用になる

心理カウンセラーの知識や技能を生かして公務員になる場合、心理職という区分での採用になります。

公務員の心理職には国家公務員総合職(人間科学)のほか、地方上級心理職、裁判所職員総合職人間科学区分、法務省専門職員(人間科学)、市役所の採用などがあります。

心理職の公務員試験では心理学に関する専門知識が問われます。
また、公務員の中でも、警察関係や各都道府県の科学捜査研究所で採用が行われています。
このほか、司法関係では裁判所や矯正施設の技官として働くことになります。

また、病院関係では自治体によりますが心理職採用試験の合格者をカウンセラーとして病院へ配属したり、各病院で欠員を募集している場合があります。

スクールカウンセラーは自治体で募集していることがありますが、必ずしも正規職員とは限りません。

心理カウンセラーに向いている人・適性

以下のような適性を持っている人であれば、カウンセラーに向いていると言えるでしょう。

  • 心理カウンセラーに向いている人・適性 例)
    ・相談内容が深刻でも受け止めることのできる包容力と冷静さ
    ・信頼関係を築くための誠実さ
    ・人の役に立ちたいという気持ち
    ・人の話をじっくりと聞くのが得意

心理カウンセラーは、相談をされる立場であるため、相談内容が深刻なものであっても動揺せず受け止めることのできる包容力や冷静さが必要です。

また、信頼関係を築く必要があるため、誠実に人と接することができる人に向いています。
さらに、人の役に立ちたいという気持ちがあれば、困っている人の支援にも力が入るでしょう。

自分が話すよりも、まずは相談者の話を聞くことが優先のため、人の話をじっくりと聞くのが得意な人に向いています。

心理カウンセラーの勤務先について

心理カウンセラーは、一例として以下のような勤務先があります。

  • 心理カウンセラーの勤務先 例)
    ・学校
    ・病院
    ・裁判所
    ・矯正施設
    ・一般企業
    ・独立開業

心理カウンセラーは学校や病院を始め、司法関係機関、警察関連機関などでも活躍しています。これらはどちらかといえば心理学系統の大学や、専門学校などで体系的に勉強した人向けの職業です。こうした職場では、心理学の中でも特に犯罪心理学の知見を生かすことができます。
心理カウンセラーとして一般企業では産業カウンセラーとして働く人のメンタルヘルスをケアすることができます。

学習塾などで教育に活用するということもできるでしょう。さらに、カウンセリングを独自に行う独立開業という道もあります。また、海外で働くという道もあります。

心理カウンセラーを目指した志望動機

心理カウンセラーを目指すきっかけはさまざまですが、自身がカウンセリングをうけた経験をもとに、似たような経験をしている人を助けたいという気持ちで心理学を勉強し、カウンセラー資格を取得するケースがあります。
辛い思いをした経験を、前向きに生かすというパターンです。

ただし、その場合は、自分の課題をしっかりクリアしていることが必要です。理由としては、自分の課題解決が中途半端だと、クライアントに引きずられてしまい、本当の意味でのサポートができないからです。

心理学は、人の心を対象とした学問です。人の心に、何かしらのきっかけがあって興味を持つパターンがあります。
きっかけは、自分の心の不調の場合もあれば、人生の悩みであるなど人それぞれです。

心理カウンセラーの主な勤務先

心理カウンセラーの勤務先は、学校、病院、公務員、独立開業などです。
雇用形態は、正社員のほか、契約社員、パート、有期雇用などさまざまです。

学校ではスクールカウンセラー、病院では臨床心理士などの資格をもったカウンセラーとして働きます。学童保育施設などで、保育士とチームを組んで保育に当たる場合もあります。

病院では、臨床心理士資格をもった心理カウンセラーが、心理検査などを担当しています。

公務員の場合は、学校や病院以外では裁判所や矯正施設、警察関係の機関などで心理学の知識を生かして働くことができます。

多くの地方自治体でスクールカウンセラーを募集しています。1年ごとに契約を更新するタイプの労働契約になっているところもあります。

心理カウンセラーのさまざまな雇用形態

心理カウンセラーは、正社員、契約社員、パート、アルバイト、嘱託職員などの雇用形態があります。

また、実務経験がなくても応募できる職種と、実務経験を前提にした職種、必要な資格などは募集先によります。

自治体が募集するスクールカウンセラーは、主に臨床心理士資格か精神科医、産業カウンセラーや教育カウンセラーの資格を持っていることと、地方公務員法第16条の欠格事項に当たらないことが条件です。

一方、雇われない働き方をしているフリーランスの心理カウンセラーもいます。独自の工夫をこらしたカウンセリングルームを作るなどして、悩んでいる人の相談に乗ったりしています。

心理カウンセラー開業までの道のり

心理カウンセラーが、カウンセリングルームを独立開業するときの手順についてご紹介します。

まず、開業資金を貯める必要があります。
自宅で開業する場合は不要ですが、もし他にテナントを借りる、物件を購入するという予定があるのであればまとまった資金が必要です。

次に、書類上の手続きを行います。医療行為を行う「医院」として開業する場合は、「診療所開設届」などを提出しますが、医療行為ではない相談対応をする場合は、個人事業の開廃業等届出書を所轄の税務署長あてに提出します。

ホームページをたちあげて、これまでの人脈を活用するなどしてクライアント(相談者)を探します。
相談しに来た人が入りやすく、プライバシーを保護できる外観にすることも重要です。

また、整体院など他の業種ですでに独立している人が心理カウンセラー資格を取って相談業務を行うこともあります。

(監修者:心理カウンセラー/大野 萌子)

この仕事に関する講座を受けた方の声

さつまいもさん

もともとに心理学に興味は持っていましたがなかなか資格を取るまでには至りるきっかけはありませんでした。その後出産を機に子供との上手なコミュニケーションや教育を考えるうちにためになると思うようになり勉強を始めました。

人々の心理についての幅広い知識が身に付きました。ケーススタディで日常起こりうる様々な諸問題を勉強することができ、実践的な内容だったので普段の生活にあてはめて考えることもできました。

まず実感したのはコミュニケーションの能力が上がったことを実感しました。初対面の方でも自然とうまく接することができるようになり円滑にやりとりができるようになりました。またこどもと接するときもうまく意をくみ取ることができるようになり教育や躾の面でも役に立ちました。