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関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科経営戦略専攻(ビジネススクール)

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目次

佐竹 隆幸
:中小企業・産業構造・企業倫理・地域振興の研究
鈴木 修
:組織学習、イノベーション
教員一覧

【インタビュー】人気教員は社会人をどのように指導しているのか?

専門分野:中小企業・産業構造・企業倫理・地域振興の研究さたけ  たかゆき佐竹 隆幸教授

関西学院大学専門職大学院
経営戦略研究科

ビジネススクールでの学びは実践につながらないと意味がない

担当科目
企業倫理1・2、経営学3、中小企業経営、地域振興、組織管理事例研究、地域振興事例研究
経歴
博士(経営学) 兵庫県立大学(旧神戸商科大学)関西学院大学経済学部卒。20年にわたり兵庫県立大学(旧・神戸商科大学)に奉職。兵庫県立大学では同大学大学院経営研究科長としてビジネススクールを立ち上げる。2016年 関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科教授(現在に至る)。2019年4月より同研究科長に就任。兵庫県参与、メック株式会社・神鋼鋼線工業株式会社社外取締役。TVでコメンテーターを25年続けるなどメディアでも活躍。
著作物・論文
『中小企業存立論―経営の課題と政策の行方―』(2008年 ミネルヴァ書房)、『「地」的経営のすすめ』 (2012年 神戸新聞総合出版センター )、『「人」財経営のすすめ』 (2014年 神戸新聞総合出版センター)等
これまでどのような学生を指導してこられたのですか?
一般的にビジネススクールというと“グローバル”で“大企業”向けの経営を学ぶというイメージがあるかもしれません。事実、それがビジネススクールの学びの柱であることは確かです。しかし、一方で日本の企業の99.5%が中小企業であり、こうした中小企業が地域活性化を担っている事実を鑑みれば、“ローカル”で“中小企業”向けの経営学に対するニーズは少なくありません。私の専門分野は、「中小企業・産業構造・企業倫理・地域振興の研究」です。私はまだ関学ビジネススクールで教えるようになって3年程度ですが、それまでは兵庫県にある大学のビジネススクールで長年教鞭をとり、現在に至る25年あまりの間で、多くの中小企業経営者や起業を目指す方々、そして中小企業の経営を指導する中小企業診断士などのコンサルタント業の方々を指導してきました。
ゼミや研究室ではどのような教育をされていますか?
私の授業でのこだわりは、事例を紹介する際は、自分で足を運び、とことん知りつくした企業の話しかしないということです。こうしたこだわりのきっかけになったのは、1995年に起こった阪神淡路大震災でした。壊滅した神戸・兵庫の地域経済を救うため地域の経済団体から、復興のお手伝いをする依頼を受けました。しかし、当時.30代半ばで中小企業経営を専門とする研究者としてスタートを切ったばかりの私は、実際に中小企業の現場をあまりにも知らなすぎたのです。それに猛省した私は、現在に至るまで25年間、1000社以上の中小企業に足を運び、経営者のみなさんの話に耳を傾けてきました。そこで見聞してきたことだけを、授業では学生に伝えようと心がけてきたわけです。
時々、講演の依頼で、例えばアマゾンやユニクロの戦略について話してほしいという要望がありますが、丁重にお断りしています。書籍、新聞、ネットで情報を得るのは容易ですし、現在でも上場企業2社の社外取締役をつとめるなど、大企業とも関わりを持ってはいるものの、「ビジネススクールでの学びは実践につながらないと意味がない」という信念のもと、自ら見聞し、自信をもって伝えられて、すぐに実践できる中小企業の事例だけを伝えるようにしています。
どんな経験や関心を持つ学生に進学してほしいですか?
経営者には特に2つのことが重要です。
一つ目は、学ぶことの大切さです。経営者にとって最大のリスクヘッジは学ぶことだからです。会社が危機的状態にあるときこそ、後ろ向きになりがちな気持ちに打ち勝って、情報を収集し、情報を発信する場=学びの場に足を向けることです。ビジネススクールの2年間は、決して遠まわりにはならないでしょう。
二つ目は、ご自身のアントレナーシップを確認することです。アントレナーシップとは起業家精神と訳されますが、私は「あなたは好きな仕事をしていますか?」という問いかけだと思っています。好きでない仕事、苦痛でしかない仕事は長続きしません。
私は「自分にとってこの仕事は究極の趣味です」と言い切れる人たちとお話ししていきたいと願います。

【インタビュー】人気教員は社会人をどのように指導しているのか?

専門分野:組織学習、イノベーションすずき  おさむ鈴木 修教授

関西学院大学専門職大学院
経営戦略研究科

ビジネスの現場で実践できる知識を、理論的な背景を踏まえ体系的に教授

担当科目
Designing Organizational Systems、Organizational Behavior, Management、製品開発、経営学
経歴
博士(商学)一橋大学 MBA(スタンフォード大学)京都大学法学部卒業。野村総合研究所、ボストンコンサルティンググループを経て現職。戦略的アライアンス、新規事業戦略、事業ポートフォリオ戦略、間接部門の付加価値向上戦略など、多数のコンサルティング・プロジェクトに従事。幹部候補生を対象とした企業研修も多数経験。
著作物・論文
主な論文の掲載誌:Industrial and Corporate Change, Industry and Innovation, Management Revue、International Journal of Innovation Management 等。
これまでどのような学生を指導してこられたのですか?
経営戦略専攻の中でも、私が主に指導しているのは「国際経営コース」です。国際経営コースは、主に大学新卒者、外国人留学生を主な対象とする英語によるMBAコースです。よって、私が指導している学生は、世界各国から日本でのMBA取得に関心を持ち来日される留学生、および、日本にいながら国際的な環境でMBAを取得を目指される日本人学生ということになります。
外国人留学生については、全体の8割程度を占め、現在でも世界30カ国くらいから集まっています。出身国・地域はアジア(中国、インド、インドネシア、タイ、韓国、台湾など)、欧米(アメリカ、フランス、フィンランドなど)はもちろんですが、アフリカ、中東、中米など急激な経済成長を遂げている地域の出身者が多いのも特徴だと思います。日本人学生の多くは、将来、外資系企業や、日本企業での国際展開に関わる職務を志望されている方が中心です。授業が昼間開講(西宮上ケ原キャンパス、大阪梅田キャンパス)になるので、どうしても“働きながら学ぶ”というのは難しいので、社会人から英語によるMBAコースに魅力を感じて入学してこられる方は一旦、仕事を休職して学ばれているケースがほとんどです。■これまで指導した社会人学生の研究テーマ異文化間コンフリクトの解消法に関する実証サーベイ、動機付けマネジメントと公益組織の生産性に関する比較事例研究、家業の承継と発展的創生など。
ゼミや研究室ではどのような教育をされていますか?
個々の学生の関心領域や、将来のキャリア・ビジョンに応じて研究テーマを設定した上で、データ収集、分析、論文執筆など、随所で修了後の就職に関連付けながら学習を進めることができるよう努めています。
当研究科は専門職大学院ですから、将来、自分の仕事に役立つものを身につけるためのトレーニングを行う場と捉ええています。個々の学生が、将来、どうなりたいのかから始めて、ではそのために何をすればよいのかを一緒に考えながら指導を行っています。
どんな経験や関心を持つ学生に進学してほしいですか?
ただ経営学の知識を得たいというのであれば、日本人の方なら日本語で学べばよいでしょう。日本国内だけで仕事や活動をしたいという方なら、当専攻の「企業経営戦略コース」で学ぶのも良いかもしれません。この「国際経営コース」ならではの最大の特徴は、文化的背景が異なるさまざまな国から来た学生たちと、自分の母語ではないかもしれない英語を使って、自己主張したり、結論が出るまでディスカッションするトレーニングを2年間積めるところにあります。これはまさに、グローバルなビジネスで繰り広げられるシーンそのものなのです。
入学時点では、ある程度の英語力は必要ですが、最も大切なのは英語のスコアではなく、挑戦する気概であり、人格だと私は思っていますし、実際の入試の面接でもそうした面を高く評価しています。
在学中に築き上げた同窓の留学生との国際的なネットワークを修了後も活かしながら、英語を駆使して国際的なビジネスの現場で活躍したいと思われている志願者を歓迎いたします。

教員一覧

  • 池田 新介教授●担当科目:行動経済学、証券投資、行動ファイナンス

    企業経営戦略コース所属。大阪大学社会経済研究所教授などを経て現職。経済学の応用という視点で、とくに行動経済学とファイナンスの分野で教育と研究に携わってきた。著書『自滅する選択』(東洋経済新報社)で日経図書文化賞受賞。定評ある国際学術誌に論文多数。行動経済学会会長など歴任。現在、専門的な知見をどのようにビジネスの現場や社会に活かしていけるかをテーマに活動している。

  • 石原 俊彦教授●担当科目:会計学、公共経営論、公共政策、地方大学経営

    関西学院大学大学院商学研究科博士課程後期課程満期退学、博士(商学)、公認会計士。日本人初の英国勅許公共財務会計士。英国勅許公共財務会計協会 CIPFA 本部理事。研究テーマは、政府・地方自治体・大学・病院・非営利組織等のマネジメントとガバナンスの研究。国際公会計学会会長や日本公認会計士協会本部理事、奈良市監査委員、第30次地方制度調査会委員などを歴任。

  • 大内 章子教授●担当科目:人的資源管理、人材マネジメント

    企業経営戦略コース所属。総合商社勤務の後、経営について学びたいという思いと企業での働き方への疑問から、退職して慶応義塾大学大学院で学ぶ。女性の就業継続や管理職昇進など女性のキャリア形成の研究を背景に、「ハッピーキャリアプログラム 女性の仕事復帰・起業コース」、「女性リーダー育成コース」の姉妹コースを立ち上げ企画運営する。研究成果の社会への還元が重要と考え、学生には実務に役立つ課題を課している。

  • 定藤 繁樹教授●担当科目:ベンチャービジネス、アントレプレナーシップ

    企業経営戦略コース所属。1975年京都大学法学部卒業、大阪ガス入社。1985年より米国ジョージ・ワシントン大学経営行政大学院へ留学。帰国後海外新規事業を担当。1986年神戸大学大学院経営学研究科でMBA取得。1998年より京都リサーチパークにて大学発ベンチャー育成や産学官連携業務を担当。2003年より関西学院大学教授。「ベンチャー企業経営論(共著)」「ベンチャービジネスと起業家教育(共著)」「たからづか学(編著)」

  • 佐藤 善信教授●担当科目:マーケティング・マネジメント、マーケティング戦略、Marketing Strategy、Special Topics in Marketing

    神戸商科大学(現・兵庫県立大学)大学院経営戦略研究科博士後期課程単位取得満期退学。博士(経営学)兵庫県立大学。1993年より1年間、ヴァージニア大学ダーデン経営大学院客員研究員。2013年より1年間、ミズリー大学レニア・インスティチュート・オブ・アントレプレナーシップ・アンド・イノヴェーション客員研究員。おもてなしや日本型営業研究を通じて、日本型マーケティング理論・実践の米国型からの脱却を追究している。

  • 玉田 俊平太教授●担当科目:テクノロジー・マネジメント、イノベーション経営、Product Innovation

    ハーバード大学大学院にてマイケル・ポーター教授のゼミに所属、クレイトン・クリステンセン教授から破壊的イノベーションを学ぶ。研究・イノベーション学会評議員。平成23年度TEPIA知的財産学術奨励賞会長大賞受賞。著書に『日本のイノベーションのジレンマ 破壊的イノベーターになるための7つのステップ』、監訳に『イノベーションのジレンマ』(翔泳社、2000年)、『イノベーションへの解』(翔泳社、2003年)など多数。

  • Norlia AhmadProfessor●担当科目:Marketing Management、Marketing Case Analysis、Advanced Topics in Business A (Consumer Behavior)

    2004年に広島大学大学院国際協力研究科にてPhDを取得。マレーシアオープン大学の教員、小樽商科大学のJSPS研究員を経て現職。テクノロジーイノベーションと消費者行動の関係性を調査した後、現在の研究では、テクノロジーは一個人としての消費者満足度(または不満足度)にどのような影響を与えるのか、安定した消費者選択へのモチベーションや障害は何か、などの問題に取り組んでいる。

  • 前田 祐治教授●担当科目:Principle of Finance, Corporate Finance, Financial Risk Management, Statistics

    国際経営コースのファイナンス担当。同志社大学電気工学科、Indiana University(MBA)、博士(経営学)(滋賀大学)。ケンパーインシュアランス、マーシュジャパン、東京海上日動火災保険会社、滋賀大学准教授を経て現職。「企業のリスクマネジメントとキャプティブの役割」「キャプティブと日本企業」「ビジネス統計学」などの著書あり。リスクファイナンス、リスクの計量化、リスクマネジメントを専門に研究している。

問合せ先0798-54-6572(経営戦略研究科事務室)ホームページはこちら