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日本大学大学院

新聞学研究科

新聞学専攻

ジャーナリズム理論

社会学の方法を習得し、近代社会におけるジャーナリズムの意義を考察

メディア理論

現代社会におけるマス・メディアの存在意義を問う視座を明らかにする

メディア社会論

現代社会の問題点をマス・メディアの娯楽機能の拡大に求めて考察

比較ジャーナリズム論

ジャーナリズムを社会との関係性において歴史的に考察する

映像ジャーナリズム論

TVを中心に映像ジャーナリズムを分析し、その影響力と問題点を解説

新聞学のより専門的な知識と実践能力を涵養し、社会の発展に貢献

近年のデジタル化を原動力とするメディア技術の急速な発展、それがもたらすジャーナリズムやメディア環境の変化は、関連する政策、法制、諸制度のパラダイムを転換させ、公共性の再考と新たな倫理構築という課題を突きつけている。それにより、ジャーナリズムやメディアの研究・実践者には、これらの課題に対する批判的思考力に基づく洞察力、分析能力および解決能力の涵養が求められるようになった。新聞学研究科では、そうした能力を礎にして、新たな公共性原理を構想し、実現可能なパラダイムへと変換できる人材を養成する。新たな倫理観を構築することは、ジャーナリズムおよびメディアの質の改善・向上に寄与することになる。

2つのコースと5つの類で研究者とジャーナリスト（職業人）を養成

研究対象はジャーナリズム、メディア、コミュニケーションと関連する問題領域。学際的・融合的な体系、学理を構成する領域も、文学、社会学、社会心理学、文化研究、文化人類学など多岐にわたる。教育課程は「研究者養成」「ジャーナリスト(職業人)養成」の2コースからなり、研究・教育を基礎から応用へと段階的に進められるよう、「基幹研究科目」「展開科目」「文献研究」「演習科目」「研究指導」を設定。現代社会に対応して多種多様な様態を示す現代のジャーナリズム現象やメディア現象を原理論的に解明するために、「理論的研究」「制度論的研究」「歴史的研究」の3スキームに依拠する。また、社会人のリカレント教育にも力を入れている。

60年の歴史をもつ法学部新聞学科が基盤。新聞学研究所との連携も

同研究科の基盤は、60年以上にわたり研究・教育機関としての役割を果たしてきた法学部新聞学科。指導には歴史と実績のある学科の専任教員が兼務してあたる。教員は総勢20名（兼担教員と非常勤教員を含む）で、研究者と実務家の双方がおり、理論と実践をバランスよく学べる。法学部の付置される新聞学研究所とも連携し、演習科目では、研究所の教育プログラムへの参加や研究プロジェクト、ワークショップ等の調査を実践できる。また、年額20万円が給付されるロバート・F・ケネディ奨学金や日本大学古田奨学金といった大学独自の奨学金制度のほか、日本学生支援機構奨学金など、様々な奨学金制度を用意して学生を支援している（詳細問い合わせ）。

2023年度開講科目一覧

ジャーナリズム理論/メディア理論/ジャーナリズム制度(日本・外国)/メディア制度(日本・外国)/ジャーナリズム史（日本・外国）/メディア史/政治ジャーナリズム論/世論・政治意識とメディア(日本)/メディア社会論/メディア倫理/メディア法制/比較ジャーナリズム論/国際コミュニケーション論/比較コミュニケーション政策論/中国メディア論/ウェブ・ジャーナリズム論/映像ジャーナリズム論/文献研究(英・日・中)/ジャーナリズム理論演習・調査演習/メディア理論演習・調査演習 他

在学生の内訳

20代14名　30代3名

同学調べ（2021年5月現在）