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中京大学大学院

経済学研究科

経済学専攻/総合政策学専攻博士後期課程

経済理論

現代の経済理論の基礎と応用や経済理論・経済思想の発展を学ぶ

経済史

 経済学における歴史的な考え方・捉え方を学ぶ

経済政策

財政、金融、国際経済学等各種の政策論を学ぶ

経営戦略

経営戦略やマーケティング等の理論的知識や実務的能力を修得する。

経済学研究科について

同研究科は研究者、税理士をはじめ多くの専門家を輩出してきた経済学専攻に加え、2009年度に総合政策学専攻を開設した。現代はヒト、モノ、カネが国境を越えて行き交うグローバル経済の時代である。そのような時代だからこそ、経済理論、経済と経済学の歴史、金融、国際経済、産業等、各分野の専門的知識と国際的視野のウェイトが一段と高まってきた。同時に、これら社会科学を基盤とした公共政策や地域政策、経営戦略やマーケティングなどの分野で、最先端の理論的・実践的研究が必要とされている。本研究科は、研究者、専門家への道を歩もうとする意欲的な方々に、教育・研究環境を大いに活用していただけるものと確信している。

経済学専攻博士後期課程

高度の研究を行うことによって、経済学研究者や税理士をはじめとする経済専門職業人の養成を主たる目的としている。それぞれの分野において優れた研究を行っているスタッフが、豊富な講義科目、演習科目を担当。また、複数教員による指導体制により、論文作成に懇切丁寧に対応している。
カリキュラムは「理論」「歴史」「政策」を中心とする正統派的な課程を編成。またセメスター制を採用し、秋期入学・修了を可能にしている。また、複数教員による研究指導体制をとっているため、学生へのきめ細かな対応が可能となっている。さらに、情報機器、図書、大学院生研究室をはじめとする学習環境の整備にも努めている。

総合政策学専攻博士後期課程

現代は、国内外にわたる政府活動と企業活動、地域活動や非営利活動とが互いに関連して、複合的な政策課題が絶えず生じている。そうした政策問題に対処するには、経済学、経営学、法学、政治学といった既存の学問分野を踏まえつつ、総合的な視点を持って、政策研究を行うことが不可欠であるといえる。そこで同専攻では、現代社会の状況に対応して、公共政策や地域政策、経営戦略やマーケティングなどに関する理論的知識や実践的能力を修得し、研究能力に裏打ちされた高度な専門的職業を担うことができる卓越した人材の育成を目標としている。

講義科目例

ミクロ経済学特別研究/日本経済史特別研究/西洋経済史特別研究/統計学特別研究/経済政策特別研究/財政学特別研究/財政政策特別研究/金融論特別研究/国際経済学特別研究/環境経済学特別研究/都市経済学特別研究/総合政策文献研究/総合政策企画研究/総合政策調査研究/総合政策実践研究

学生数（男女構成）

修士1年生：男性0名、女性1名　
修士2年生：男性1名、女性0名
博士1年生：男性0名、女性0名　
博士2年生：男性0名、女性0名
博士3年生：男性2名、女性0名

同学調べ（2023年5月現在）