教授紹介

東京理科大学大学院

経営学研究科

技術経営専攻

【インタビュー】人気教員は社会人をどのように指導しているのか？

専門分野：企業財務、証券分析、コーポレートガバナンス、流通論、起業論あおき　ひでひこ青木　英彦教授　専攻主任

東京理科大学大学院
経営学研究科

理論と実践、抽象と具体を行き来することで、使えるセオリーを身に付けていく

担当科目: 技術経営入門、スタートアップサイエンス、代替投資と現代企業、ファミリービジネス研究　他
経歴: 神戸大学経営学部卒業。Duke大学Fuqua School of Business修了(MBA)。神戸大学大学院経営学研究科後期課程修了、博士(経営学)。1989年野村総合研究所入社。野村證券インターナショナル(米国ニューヨーク市)、ゴールドマン・サックス証券、メリルリンチ日本証券、野村證券にて小売・EC担当証券アナリスト業務に従事。2020年9月より現職。産業構造審議会流通部会、製/配/販連携協議会等の委員を歴任。日本証券アナリスト協会検定会員、CFA協会認定証券アナリスト、日本小売業協会CIO研究会ステアリングコミッティ委員。2021年12月より加藤産業(株)社外取締役、2023年6月より(株)ワールド社外取締役。
著作物・論文: 「純粋持株会社のコーポレートガバナンス」博士（経営学）学位論文（2018年）他

これまでどのような学生を指導してこられたのですか？: 業種は、商社や建設、インフラ、医療、化学、卸売・小売、半導体など、所属部門は財務、経営企画、R＆D、営業、取締役など。20代後半から50代後半と年齢層も幅広く、文系理系関係なく多様なバックグラウンドを持つ学生を指導してきました。
入学理由は、自分の領域で一定の成果を出しポジションが上がるにつれ、マネジメントの仕事が求められるようになった、起業して無我夢中で経営してきたが、もう一度マネジメントを学び直したい、技術の専門としてキャリアを構築してきたものの、経営視点から改めて技術を見直したい、など多様です。
修了後はコンサルティングに転職したり、グラデュエーションペーパーで提案した新規事業のプロジェクトリーダーになったりと、多くの修了生がMOTでの学びをきっかけにステップアップしています。■これまで指導した社会人学生の研究テーマゼネコンのDX化／百貨店の新規事業／B2C企業のB2B戦略／R&D組織のモチベーション向上策／アクティビストファンドへの向き合い方／日系小売業の海外進出／総合商社の組織戦略　等

ゼミや研究室ではどのような教育をされていますか？: 私のゼミ指導方針は、大きく3つあります。第一は、自分が業務を通じて得た自分ならではの問題意識にこだわるということです。自分の問題意識を高め、徹底的に追究し、研究テーマを設定します。第二は、一次情報を重視することです。論文を調べるときには世界中の原文にあたる。人の意見を求めるときには、実際にその人のもとに出向いて話を聞く。そうして現場・現物・現実に当たることが、研究のオリジナリティにつながります。実際、2024年3月にゼミ合宿として福岡県宮若市にあるAI研究開発拠点を訪問し、担当者の方々とディスカッションをしてきました。現場・現物・現実を前にして、情報のインプットが変われば、おのずとアウトプットも変わってくるものです。そして第三は、経営者目線を意識することです。仮に今、経営職に就いていなくとも、「自分が経営者であればどうするか」「企業経営はどうあるべきか」などと自問することを求めます。
マネジメントは見よう見まねで行いがちですが、そこにはしっかりとしたセオリーが存在します。理論講義、ケーススタディ、グループディスカッション、グループ発表、ゲスト講義などと組み合わせながら、理論と実践、抽象と具体を行き来することで、使えるセオリーを身につけていく『結果を出せる教育』を多面的に提供しています。

どんな経験や関心を持つ学生に進学してほしいですか？: 東京理科大学を英語にすると『Tokyo University of Science』です。今は経営を「科学的」に分析し、「経営」と「技術」の両輪をバランスよく回していくことが必須の時代です。その研究活動の場が、理科大MOTです。
どんな分野の出身でも構いません。一生懸命自分で考えて行動し、その結果から貪欲に学んできた方、自分と背景や考え方の違う人を個人として尊重し、共感を拡げていける方に入学して頂きたいと思っています。

【東京理科大学大学院経営学研究科技術経営専攻】の教員一覧

井上　悟志教授●担当科目：科学技術・産業政策、標準化戦略　他
東京大学工学部航空学科卒業。同大学院工学系研究科修士課程修了。通商産業省（現・経済産業省）入省。産業技術政策局基準認証政策課工業標準調査室長、製造産業局自動車課電池・次世代技術・ITS推進室長、資源エネルギー庁電力・ガス事業部電力基盤整備課電力需給・流通政策室長、製造産業局素材産業課革新素材室長等を歴任。2021年7月より同専攻嘱託教授に就任し、2024年1月より専任教員。
生越　由美教授●担当科目：技術経営知財戦略、地域産業資源と伝統技術　他
弁理士。東京理科大学薬学部卒業。特許庁に入庁、政策研究大学院大学助教授を経て、2005年同学イノベーション研究科知的財産戦略専攻（MIP）教授に就任、2018年より現職。（財）機械産業記念事業財団第1回知的財産学術奨励賞（日本知財学会特別賞）受賞。知的財産戦略本部コンテンツ・日本ブランド専門調査会委員、内閣府総合科学技術会議産学官連携功労者表彰選考委員などを歴任。
加藤　晃教授●担当科目：イノベーション志向ESG・SDGs戦略、アドバンスド戦略マネジメント　他
防衛大学校卒業（国際関係論専攻）、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科博士課程修了。（博士：経営管理）。貿易商社、AIU保険会社、AIGインシュアランスサービス(株)代表取締役社長、愛知産業大学経営学部教授を経て、2020年4月より現職。経済産業省ISO/TC322（サステナブルファイナンス）国内委員・エキスパート、公益社団法人日本アナリスト協会サステナビリティ報告研究会委員、日本価値創造ERM学会理事ほか。
岸本　太一講師●担当科目：経営理論概要、海外展開基礎理論　他
一橋大学商学部卒業、同大学院商学研究科修士課程研究者養成コース修了、同大学院商学研究科博士課程修了。一橋大学大学院商学研究科特任講師、東京大学ものづくり経営研究センター特任助教、敬愛大学経済学部准教授などを経て、2014年同学イノベーション研究科講師に就任し、2018年4月より現職。『松下電器の経営改革』有斐閣（2007年/共著）、『中小企業の空洞化適応』同友館（2014年/共著・筆頭編著者）他多数。
小林　憲司教授（みなし専任）●担当科目：実践M&A戦略　他
公認会計士。東京大学文学部社会心理学科卒業。日米で監査、税務業務を経験後、1997年よりM&A等の取引支援業務に従事し、新日本アーンストアンドヤング（株）コーポレートファイナンス部担当取締役パートナーなどを経て、2007年よりビバルコ・ジャパン（株）代表取締役就任。日本公認会計士協会 IVSC対応専門委員会等専門委員。2021年4月より同専攻非常勤講師として実践M&A戦略の講義を担当、2023年4月より現職。
諏訪園　貞明教授●担当科目：イノベーションを生む競争政策　他
慶應義塾大学経済学部卒業、米国Fletcher法律外交大学院修了。日本銀行入行後、調査統計局、国際局等で、景気・国際収支予測、国際機関との連携等に従事。公正取引委員会に転職し、同委や出向先の経済産業省、内閣府・内閣官房で予算策定・法令等の改正作業にも従事。日EU経済連携協定、TPP、RCEP等の協定の条文交渉に携わった他、G7競争当局間での「競争とデジタル経済」に関する共通理解の策定等に当たった。2022年より現職。
田村　浩道教授●担当科目：イノベーションのための財務会計、フィンテック戦略　他
早稲田大学大学院理工学研究科修了。野村総合研究所企業調査部、野村證券にてエクイティ・リサーチ部チーフ・ストラテジスト、クオンツリサーチ部長を務めた後、2018年よりインデックスの構築と管理等を行うFTSE Russellにてアジア・パシフィックインベストメントリサーチ・ヘッドを務める。証券アナリストジャーナル編集委員。1999年から2000年まで、UCLAアンダーソンスクールにて客員研究員。2022年9月より現職。
中山　裕香子教授●担当科目：イノベーションを生むデザイン・デジタル戦略　他
慶應義塾大学理工学部卒業、同大学院理工学研究科電気工学専攻修士課程修了。野村総合研究所において、放送・通信産業や電機産業における事業戦略、マーケティング戦略立案、新規事業立ち上げ支援などに従事後、NRI-Americaに勤務し、米国の通信・メディア産業に関する調査研究を実施。帰任後はデジタル化で大きな変革期を迎えたメディア産業や小売・流通産業へのコンサルティングプロジェクトを担当。2021年4月より現職。
日戸　浩之教授●担当科目：技術経営マーケティング、情報アナリシス　他
東京大学文学部社会学科卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。野村総合研究所入社、コーポレートイノベーションコンサルティング部、未来創発センター上席コンサルタント等としてマーケティング戦略・事業戦略の立案、将来社会展望や生活者の意識・行動分析などのコンサル業務に従事。北陸先端科学技術大学院大学客員教授を兼務。2020年4月より現職。『デジタル資本主義』東洋経済新報社(2018年/共著)が第28回大川出版賞受賞。
若林　秀樹教授●担当科目：新規事業戦略、イノベーションエコシステム　他
東京大学工学部卒業、同大学院工学系研究科修士課程修了。野村総合研究所入社、欧州系証券会社ディレクターシニアアナリスト、JPモルガン証券マネージング・ディレクター株式調査部長などを歴任後、日本株投資運用会社のヘッジファンドを共同設立。日本株ヘッジファンドのロングショート部門を受賞。2017年4月より現職。現在、半導体デジタル産業戦略会議メンバー、NEDO技術委員、JEITA半導体部会政策提言TF座長など。